田中清玄氏が生きておられたら If Mr.Seigen

改定2021年8月14日 Tanaka had been available,the third alternative must have solved the Corona Problem. 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2021年1月23日 坂西　剛 コロナが収束する見通しがない中、菅首相はオリンピックを開く（第1の代替案）か中止するか（第2の代替案）の重大な意思決定を迫られつつあります いずれの選択肢を選んでも良い結果を得られる可能性は少なくなってきました ここで、菅首相が田中清玄氏に第3の代替案として下記の事を頼んだと仮定してみました 　　　　　　　　　記 「フランスのマクロン大統領のところに行って、2024年のパリのオリンピックを東京に譲ってきて貰いたい」 田中清玄氏は、直ちに行動を起こし、マクロン大統領も“渡に船“で了解してくれました コロナでフランスの財政事情も困窮を極めていたのでした フランスの帰り道、田中清玄氏はドイツに立ち寄り、メルケル首相と相談後、バッハ会長と今後のオリンピック、パラリンピックのあり方を再検討する事になりました 結果、今後は各競技ごとに国際大会を行うので、商業主義と化したオリンピックは中止として、各国持ち回りでパラリンピックのみを行う事に決まりました 従って、2024年の東京オリンピックが最後のオリンピックとなることになります 田中清玄氏帰国後、直ちに東京のオリンピックの選手用の宿泊施設はコロナの感染者用の宿泊療養施設となりました 加えて、コロナ専用仮設の病院が国立競技場に設置されベット不足は解消され2021年8月には感染者は100人/日と減少しました 結果、我が国の多くの国民は国産のワクチンの開発を待って2022年6月にはコロナは終息しました（国産のワクチンの副反応は他国のに比べて圧倒的に少ない優れものでした） 国立競技場はワクチン接種会場としても有効活用されると共に 今後予想されるパンデミック、首都直下型地震対策用施設としも活用可能となり多額の投資は無駄にはならないで済みそうです 2024年7月には世界的にコロナは終息して、“完全な形”の東京オリンピック・ パラリンピックが開催される見通しが立たったのです‼️ これは残念ながらFICTIONですーーー　so far（2021年1月23日） 上記から2か月経過した 2021年3月20日 明日、21日、緊急事態宣言は解除されるが、本日、感染者は東京で342名と上昇に転じた 今後の予測 変異ウイルスにより、感染者は下がらず、7月8月のオリパラ実施は感染者の急激な増加に転じる確率を高める ここで、3月31日にオリパラ中止とすれば感染抑制に注力して、ワクチンにより2021年12月31日には収束に向かう確率が高まる。 5月31日にオリパラ中止とすると、収束に向かうのは2022年3月31日以降の確率が高まる。2022年1月の北京オリンピックも開催される確率は低くなると予想される。 今年10月までに実施される衆議院選挙は与党の敗戦の確率は50％。 再度、良い意思決定は2024年迄東京オリパラを延期することだと思います。 フランスは財政的に、オリンピック開催に消極的と推定。 2021年7月9日 政府は都の感染者900名、都会議員の選挙の実質敗退で、1都3県でオリンピック無観客試合とし緊急事態宣言を7月12日→8月22日としました この意思決定により私は75%の確率で下記を予想します 1.オリンピック無観客試合でも感染が広まり、ワクチン接種と競合しながら 　年末迄東京都の感染者は300名/日を上回る 2.衆議院選挙は自民の敗北となり、総裁は岸田となる 3.コロナの収束（都　100名/日以下）の達成は2022年6月となる 2021年7月27日 オリンピックはスケートボード等金メダルが続出しています 一方で 都内感染者数は過去最高2848人となった（先週火曜日の倍）歯止めがかからない オリンピック途中中止という選択肢も必要かとーーー 7月28日ーー都内　3177人 7月29日ーー全国一万人越え 8月3日 総理　中等症以下は原則自宅治療に方針転換（与野党とも反対） 8月5日-----都内　5024人 予測（8月6日実施） 8月8日のオリンピック閉会式で7500人程度のピークを打ち季節性コロナは皮肉な事に減少を開始するも、首相はパラリンピックは残念ながら中止とする判断。 ワクチン接種は進むも、感染者の収束は2022年6月30日までかかる（65%の確率） 菅総理が総裁に再選される確率は45% 。 衆院選で自民、公明は過半数を大幅に割る（55％） 結果 総裁には野田の確率33% 。（岸田、河野各33％） 8月14日記 8月13日の東京の感染者5773名と過去最高になった 家庭内で療養している人数も17000人を超えている やはり、オリンピックは中止にして、感染者対策に 医療資源を注力すべきだった。 このままパラリンピックも成り行きで開催すれば、国民は菅政権ばかりでなく 我が国の政治機構そのものに愛想を尽かす可能性も高まる

坂西剛